「Kを付けるだけでお金になる」韓国にどっぷりとハマっている日本の現状

① Z世代を中心とした第4次韓流ブーム

日本では現在、第4次韓流ブームが猛烈に続いている。
「K」を付けるだけで注目を集めるというほど、韓流ブームは想像以上のもののようだ。
日本企業では韓国文化を前面に出したマーケティングに乗り出していて、Z世代(10～20代)を中心に活発に韓国文化が広がっているという。
K-POPや韓国ドラマ、映画などを通じて人気を集め、これは韓国訪問にまで繋がるようだ。

また「K」が付くコンテンツや商品がお金になると考えられており、日本独自の韓流商品を作ったりもしている。
大手コンビニエンスストアでは、自社ブランドで韓国式化粧品を標榜した商品25種を発売した。
この化粧品は韓国式透明メイクを強調したもので、発売から3日間で30万個が売れるほど大きな人気を集めたという。
コンビニ関係者は「10～20代の女性が特に韓流ブームを巻き起こしており、韓国の文化や商品を好む人が多い」と説明した。

有名なパン屋では、韓国式マカロンとして知られている「トゥンカロン」を発売した。
自社開発のトゥンカロンの名前は「タンポポ」だという。
パン屋のスタッフは「洗練された韓国文化を参考にして作り、SNSで若い世代に韓国のマカロンを伝えている」と話した。

ある皮膚科では、韓国の芸能人のように滑らかな肌を作り出すことができると宣伝している。
さらには「韓流肌、それは韓流ドラマのような滑らかな透明感」という広告も出しているという。
韓流ブームにより韓国式のものが人気を集めている日本では、食べ物、ファッション、美容など全般的な部分で韓国文化を消費しているのだ。

インスタグラムでは、昨年から韓国らしさを意味する「韓国っぽ」という単語の使用が急増しているという。

② K-POPアイドルに対する日本ファンの愛

日本では、BTS(防弾少年団)の後輩グループとして知られている5人組グループ「TOMORROW X TOGETHER(トゥモロー・バイ・トゥギャザー)」への関心が高まっている。
TOMORROW X TOGETHERは、今年発売した3枚のアルバムがすべてビルボードジャパンの年末決算チャートにランクインした。
現在ファンの間では「パム」という名前のクマや、「タルト」という名前のウサギなどのキャラクターが人気を集めているという。

当グループのメンバーに似せたキャラクターのぬいぐるみをメンバーの写真と一緒に並べて撮るのが流行しているのだ。
パムとタルトは20代の日本人が作った商品だといわれている。
韓国式キャラクター会社の代表は「韓国はすごい人気だが、日本を中心とした韓国風キャラクターがなかったため挑戦してみた」と語った。

韓国式キャラクターのぬいぐるみはZ世代の間で大きな人気を集め、主な消費層として浮上している。
このほかにも韓国の主要企画会社は韓国内よりも海外で大きな収益を上げているという。
K-POPに対するファン心が大きくなるにつれ、アルバムに挿入されたフォトカードを集めるための欲求がアルバム購入にも繋がっているようだ。

③韓国語を使いながら会話をすることも

現在、国内では韓国自体がブランドとして君臨している。
韓国語を使用して韓国らしさを強調するマーケティングをよく目にするだろう。
Z世代を中心に韓国語を混ぜて使うことが流行しており、広告にも韓国語が登場したりしている。

ある調査によると、日本のZ世代の46.7%が「普段の生活の中で自分や周りの人が『チンチャ(本当)』や「オッパ(先輩)』などの韓国語のフレーズや単語を使用している」と回答したことが明らかになった。
韓国で流行している新造語も知られているという。
韓国語を学んだことはなくても、韓国コンテンツの影響により韓国語を混ぜて話すことが日常の一部として定着しているのだ。

また「プリクラ」では韓国風のプリクラを作り出した。
手書きで書かれた「かわいい」、「デート」、「好き」などの韓国語の落書きを目にすることができるだろう。

このような影響により、日本の広告では韓国に関する内容が登場したりしている。
以前、農心の辛ラーメンのCMでは、女優の飯豊まりえが「チンチャマシッソヨ(本当に美味しいです)」と叫ぶシーンなどが登場した。
ノグリラーメンのCMでは「チョルギッチョルギッ(麺のコシが良いことを意味する)」という言葉を使ったCMソングを使用したりもした。

韓国企業ではなく、日本の大企業でも韓流を素材としたCMを公開した。
10代の娘を育てている女性のタクシー運転手は韓国のアイドルグループに夢中になり、新しい生活を送り始め、家の中を自身が好きなアイドルグループの写真でいっぱいにし、韓国語も学び始めるという内容だ。
韓流に夢中になった母親に関するCMを制作したのは大手ガス会社であり、韓国とは無関係の内需型企業である。
これに対し、異例だという反応が示されたりもした。