iPhone画面「覗き見防止」…Appleが特許出願

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(出典: Shinji Moru)

公共交通機関のように人が密集している場所でスマートフォンを使用する際、他人の目が気になることがある。画面に写るプライベートな内容を容易に公開してしまう形になるため、特定の角度からは画面が見えない「プライバシー保護フィルム」を使用する人も少なくないだろう。

プライバシー保護フィルムは180度側面と360度フルカバーの2種類がある。後者はあらゆる角度からの視線を遮断することができるが、画面が暗く、カラー表現が正確ではないという欠点がある。

視線遮断の原理は「マイクロルーバー」技術から着想を得ている。ルーバーは隔壁を意味し、ルーバーの間隔や高さによって視野角を調整することができる。フィルムにルーバーをブラインドのような構造で配置し、画面を見る位置によって見えないように調整する方式だ。

フィルムの代わりに画面内蔵技術を適用

(出典: Apple)

ディスプレイに直接視線遮断機能を追加することはできないのだろうか？最近、Appleが米国特許庁(USPTO)に出願した特許によると、不可能な話でもないようだ。 11月21日(現地時間)、IT専門メディアAppleInsider(アップルインサイダー)は、Appleがディスプレイのプライバシー保護技術に関する特許を出願したと報じた。

特許は大きく分けて二つだ。まず「曲面型画面用プライバシーフィルム」という名称の特許だ。ディスプレイの上にプライバシーフィルム層を追加する方式である。

このフィルム層は偏光フィルターの役割をする。前述のプライバシー保護フィルムのように、特定の方向からのみ画面を正しく見ることができるようにするのだ。側面からは画面がうまく見えないが、ユーザーの真後ろからの覗き見は防ぐことができないという。

(出典 : AppleInsider)

Appleは「画角調整が可能なディスプレイ」という特許も共に提出したという。ディスプレイ内に電気的な制御が可能なフィルターを導入し、ユーザーが画面の偏光を制御できるようにすることが骨子だ。一言で言って、ディスプレイの視野角を任意に変更できるということである。

最新のスマートフォンのディスプレイの視野角は、パネルによって差はあるが、通常170度程度である。ほぼ全ての角度から画面が見えるレベルだ。Appleの特許は、制御回路が電極に電流を流して電気化学物質を不透明にする原理を含んでいる。ディスプレイ内に電気的制御が可能なフィルターを搭載し、視野角を調整する方式だ。プライバシーフィルムとは異なり、ディスプレイ内部に直接統合する技術である。

しかし、この方法も完全なプライバシー保護が可能になるわけではない。ユーザーの真後ろから同じ角度で見る場合には画面が見えるからだ。海外ではディスプレイの品質を損なうことなく、ユーザーのプライバシー保護を強化する方法だと説明している。

他の方法はないのか

左 – 透明効果 / 右 – 暗い画面効果 (出典: サムスン電子サービス)

一部の高級型ノートパソコンでは、ディスプレイにプライバシー機能をサポートしている。視線追跡や周辺認識機能を活用して、ユーザー以外の人は画面を見ることができないようになっているのだ。他の角度から画面を見ることができないように、ノートパソコン自体で視野角を調整することもある。

サムスンのシークレットスクリーン機能が代表的な例だ。サムスンセキュリティアプリをインストールすると、プライバシーフィルムと同様の「透明効果」と「暗い画面効果」機能を利用することができる。透明効果は、画面の透明度を下げて薄暗くする機能だ。透明度が低くなり壁紙と重なって見えるため、内容を認識しにくくなる。暗い画面効果は、文字通り画面の明るさを下げて暗くする機能である。ウィンドウキーとF11キーを同時に押して素早く実行することもできる。

ビジュアルハッキング防止効果に対する期待

(出典：3M)

海外では、Appleの新しい特許が「ビジュアルハッキング(Visual Hacking)」を防止することに期待が高まっている。ビジュアルハッキングとは、他人のPCやノートパソコン、スマートフォンなどを盗み見る行為を意味する。ハッキングは一般的に特定のツールやソフトウェアを利用して行なわれる場合が多いが、ビジュアルハッキングは特別な装置や技術を利用しなくても簡単に他人の情報を奪取することができるのだ。

ビジュアルハッキングは日常生活で頻繁に発生している。ATMから現金を引出す際などが代表的な場合といえるだろう。暗証番号の入力時に「暗証番号を後ろから盗み見られたり、他人に知られたりしないようにご注意ください」という警告メッセージが表示されるのはこのためである。玄関のドアロックの暗証番号を入力する際にも、ビジュアルハッキングが可能だ。毎日使用するスマートフォンもハッキングされる危険性が高いため、Appleの新しい特許がセキュリティ強化に役立つと期待されているのだ。

テックプラス編集者 キム・ハヨン

tech-plus@naver.com

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