電気自動車の未来は不透明？米国のEV所有者の46%が内燃機関車に戻る可能性を示唆

電気自動車（EV）に関するアンケート調査で、米国の電気自動車所有者のほぼ半数が内燃機関車に戻る可能性が高いと回答した。理由としては、「充電インフラの不備」、「コストが高すぎる」などが挙がった。

26日、グローバルコンサルティング企業「マッキンゼー」は、オーストラリア、アメリカ、ブラジル、中国、ドイツ、ノルウェイ、フランス、イタリア、日本など9カ国、3万人を対象に電気自動車の利用実態を調査した。調査結果、アメリカの電気自動車所有者の46%が新車を購入するなら内燃機関車を選択すると回答した。これは世界平均の29%より17%高い数値だ。ドイツやノルウェー、フランス、イタリアなどのヨーロッパの国では、平均より5〜14%低い結果が出た。

電気自動車から内燃機関に戻る理由として、「充電インフラの不備」(35%)、「コストが高すぎる」(34%)、「長距離ドライブの計画が難しすぎる」(32%)などを挙げた。その他にも、「自宅での充電ができない」(24%)、「充電の心配によるストレス」(21%)、「運転の感触を楽しめない」(13%)などが挙げられた。

実際、アメリカ合衆国エネルギー省によると、アメリカ国内のガソリンスタンドは約12万箇所に達する一方、電気自動車の充電スタンドは64,000箇所に過ぎない。特に急速充電が可能な急速充電器は1万台のみである。不足している充電インフラが内燃機関へ戻ることにつながっている。アメリカやオーストラリアより充電インフラが整っているヨーロッパの国々でその回答の比率が低いのは、充電インフラが電気自動車の需要が増加するための必要十分条件であるという証拠となる。

実効性のない補償政策が電気自動車の需要を減速させているとの指摘もある。ジョー・バイデン政権は、インフレ抑制法（IRA）を通じて電気自動車購入者に対し、最大7,500ドル（約120万円）の税額控除の特典を提供している。しかし、「メイド・イン・アメリカ」の電気自動車にのみ適用され、消費者の選択権が縮小されるため、実質的な利益になるのに制限があると見られる。

「未来のモビリティーのためのマッキンゼー・センター」のリーダー、フィリップ・カンプショフ（Philipp Kampshoff）氏は、「『一度EVを買えば、ずっとEVだ』と思っていたため、こんな結果は予想していなかった。内燃機関車に戻りたいと考えている運転者が非常に多い状況だ」と述べた。